- 体調不良でかなりきつい、、、もう仕事辞めたいけどこういった理由で退職してもいいのかな？
- 辞めるにしても、実際どうやって会社に退職意思を伝えようかな、、、、、
- 今後の自分って大丈夫かな？
本記事の内容
- 体調不良で仕事を辞めたい人が知っておくべきこと
- 体調不良で仕事を辞めたいときに大切なのは退職意思の「伝え方」
- 体調不良で仕事を辞めたい人に伝えたいこと
こんにちは、taroです。
私はこれまで４回転職してきました。
その中でパワハラというディープな体験にて体調不良に陥りました。
当時の私はうつ病まで発症したので、回復に時間を要しました。
なので、体調不良で仕事を辞めたい場合は「休む」と「辞める」の判断が大切になります。そういった過去の反省も踏まえて記事にしました。
体調不良で仕事を辞めたい人が知っておくべきこと
体調不良で仕事を辞めたい人が知っておくべきことが数点あります。確認していきましょう。
体調不良で仕事を辞めたい人が知っておくべきこと①：【大原則】正社員、パート、バイト、派遣、新卒、、、誰でも理由に関係なく、仕事や会社を辞めることはできます
大原則です。
「正社員」でも「パート」でも、「バイト」でも「派遣」でも「新卒」でも、、、誰でも会社を辞めることはできます。これは辞める理由の如何にかかわらずです。
なぜなら、最高法規である「憲法」に基づき「退職の自由」が保障されているからです。
なので、「体調不良」という理由で仕事を辞めたい人は全て、会社を辞めることができます。
これは、
- 職業選択の自由（憲法２２条）
- 奴隷的拘束の禁止（憲法１８条）
といった人権保障からの概念です。
もしも、「自分は会社や仕事を辞めることができない」と潜在的にでも考えているとしたら、いったんそれを取っ払いましょう。辞めることは自由です。辞める権利があります。
これは会社との関係だけではありません。あなたの家族であっても、あなたが仕事を辞めることを拘束する権利はないという意味です。
※ちなみに私は昔弁護士を目指してました。なので法的知識がないわけではないです。「お前誰だ…」ってなると困るので弁解しときます。憲法なんかはわりと腹落ちさせた上で解説しています。
体調不良で仕事を辞めたい人が知っておくべきこと②：とはいえ、円満退職で進めた方がいいです
「退職の自由」があるとはいえ、円満退職で進めた方が無難です。
実のところ、民法規定で、会社側が不利にならないようにもなっています。
法律の考えとして、退職の自由があるといっても「会社的には、従業員が引き継ぎもなしに辞めたり、予算掛けて教育してきたのにいきなり辞めるってなると、さすがに困るよね」って感じのバランスを取っているのです。
具体的な内容について、ざっくりいきますが、
- 法律上労働者は、退職意思を伝えて「２週間」経てば契約解除できる（民法６２７条１項）
- でも会社側は、「就業規則」や「労働契約」で別に期間を定めることも可能（反対説もあり）
- 例外として、雇用期間の定め（使用期間１年とか）が決まっていたら「やむを得ない理由」がないと、一方的に辞めることは難しい（民法６２８条）
みたいな規定があります。
パワハラとかブラック企業の場合は「退職の自由」をゴリ押しするのもアリかなと思いますが、通常、上記のような規定もあるので、一方的な即日退職はあまり好まれません(´･ω･`)
、、、、、、、、、、なんだか難しいゾ！って感じですが、結局のところ、会社側にも主張する要素があるので、あまり考え込まず適切に円満退職を目指しましょうってことです。
体調不良で仕事を辞めたい人が知っておくべきこと③：会社も従業員も嫌いません
そもそも体調不良で仕事を辞める人に対して、会社も従業員も嫌ったりしません。
なぜなら、「仕事よりも身の安全の方が大切」ということを大人は知っているからです。
当たり前の話ですが、自分の立場になったら体調を壊してまで働き続けようなんて考えません。
問題なのは、会社側に「いや、体調不良なんて絶対嘘だろ…」と思われる場合だけです。
なので、ちゃんと根拠のある体調不良なら会社も従業員も文句を言いにくいですし、言えません。
体調不良で仕事を辞めたい人が知っておくべきこと④：ストレス度の確認は必須です
体調不良で仕事を辞めたいなら、ストレス症状をチェックしておきましょう。
そもそも具体的な症状を会社に説明できないと、退職意思は伝わりません。
会社側から「体調不良で辞めたいなんて、絶対嘘だろ…」と思われては、どんなツッコミをされるか分かりません。
なので、仕事を辞めるという選択肢も確かに妥当かな、という説明は必要です。
体調不良の原因は主にストレスです。そして働くことを困難にするほどストレス度合いが高まると、以下のような症状が出始めます。
- 不眠症になった
- 毎日体が重く、疲れが取れない
- 休んだり遅刻するようになった
- 体重が急激に増えた（減った）
- 今までなかった頭痛・めまい・吐き気等がある
上記症状が出始めたら限界のサインだと考えてください。絶対に無理をしてはいけません。
そして、会社側もこのような従業員を引き止めることはそうありません。
体調不良で仕事を辞めたい人が知っておくべきこと⑤：最優先は「療養」です
体調不良で仕事を辞めたい人が優先すべきことは、何より「療養」です。
ストレス症状から見ても分かると思いますが、限界のサインはそれなりに症状が重いです。
なので、退職してもいいけどその後も安静にすべきです。
まずは療養に専念し、回復してから動き出しましょう。
体調不良で仕事を辞めたいときに大切なのは、退職意思の「伝え方」
上述してきたように、体調不良を理由に仕事を辞めることは批判されることではありません。
会社から逃げる必要もケンカする必要もないので、社会人としてマナーをもって円満退職しましょう。
そこで大切になるのが退職意思の「伝え方」です。
体調不良で仕事を辞めたいときの「伝え方」①：スタンスは礼儀を持つ
スタンスとしては、礼儀を持って伝えることです。
なぜなら、あなたが退職するにあたり、手続きをしなければならない人、業務引き継ぎをしなければならない人、業務負担をする人などが存在することは事実だからです。
体調不良できついですが、失礼がないよう気を付けましょう。
そのために準備をしましょう。
体調不良で仕事を辞めたいときの「伝え方」②：診断書があるとベター
体調不良の状態を表す「診断書」があるといいです。
診断書があれば体調不良の根拠となるので、会社側も納得できます。そして退職意思を伝えるときにも楽です。
とはいえ、仕事を辞めるにあたって診断書が絶対に必要というわけでもありません。
あればベターぐらいです。会社側が疑いそうだった場合は手段として有効かと思います。
体調不良で仕事を辞めたいときの「伝え方」③：タイミングは１ヶ月前
退職意思を伝えるタイミングは１ヶ月前ぐらいを目安にしておきましょう。
退職予定日ギリギリになって「体調不良なので会社辞めます」と言われたら、上司もその他の従業員もただただ困り果てます。気持ちよく退職を受け入れられることは、まずありえません。
なので少し余裕を持てるくらいのタイミングにしましょう。体調不良が深刻であれば別ですが、繁忙期を避けるといった気遣いがあるとなお良いです。
そして、上述した「退職２週間前の予告」）という民法規定は、あくまで法律上の強行規定です。もう少し余裕を持ちましょう。
ちなみに、
- 就業規則で、退職意思の予告が１ヶ月前以上になっている
- 使用期間が１ヶ月以上残っている
といった場合でも１ヶ月前に伝えましょう。
会社側が仕事を辞めることに納得すれば別にいいわけなので、体調不良が明確であれば問題ありません。
そういった場合は、診断書が欲しいところかな、と思います（「やむを得ない理由」になるので）。
体調不良で仕事を辞めたいときの「伝え方」④：伝える相手は「直属の上司」
退職意思を伝える相手は、「直属の上司」にしましょう。
言いにくい場合もあるかもですが、強力な助っ人になるのは「直属の上司」です。
直属の上司は立場上、あなたの「仕事を辞めたい」という深刻な悩みを基本的に無視できません。
しっかり対応してくれるのが一般的です。
逆にそれ以外の人に退職意思を伝えた場合、「何で直属の上司である私に相談しないの？」と違和感を感じる人もいるので、伝える相手にも気を付けましょう。
そして、伝える場所にも気を付けましょう。
飲食の席ではなく、真剣に２人で話せる場にて、体調不良の状態・退職意思は伝えましょう。
体調不良で仕事を辞めたいときの「伝え方」⑤：感謝を添える
そして、仕事を辞めるからには、必ず感謝の意を添えましょう。
上述したように、あなたに退職の自由があっても、手続きをする人や業務負担をする人が必ず出てきます。
「ご迷惑をおかけします」「力不足で申し訳ありません」「色々とありがとうございます」等々、誠意のこもった言葉を添えることで、上司も嫌な思いをせずにあなたの意向を受け入れやすいです。
体調不良で仕事を辞めたい人に伝えたいこと
体調不良を理由に仕事を辞めることになったとして、体調が回復した後に訪れる不安は「お金」「仕事」です。
ここまで解説しておいて申し訳ないのですが、今後の計画なしに無職になった場合はわりとリスクが高いです。
体調不良で仕事を辞めたい人に伝えたいこと：「在職中に休養できないか」
実のところ、在職中に休養する方が「お金」の心配を少なくしてくれます。
なぜなら、雇用者の状態だと制度が整っているからです。
具体的に言えば、
- 有給休暇で回復の見込みはないか？
- 診断書が出るほどの症状なら、休職制度が利用できないか？
といったところです。
雇用者であれば基本的に健康保険等に加入しているので、「傷病手当金」を受給することもできます。
これが無職になると、地域によって適用されないところもあるのです。これは社会保険制度の落とし穴でもあるのですが、色んな心配事が舞い込んでくるのです。
在職中に会社の「有給休暇」「休職」といった手段を採ることで体調が回復したり、辞めるにしてもその期間を利用して今後の計画が立てやすいかもしれません。
体調不良で仕事を辞めたい人に伝えたいこと：「その後の仕事をどうするか」
体調不良で今の仕事を辞めても、次の仕事を探さなくてはいけません。
生きていくのはわりとハードですよね、、、(´･ω･`)
そして何より、今度こそは働きやすい職場を見つけましょう。
そのための準備も必要です（あくまで最優先は「療養」）。
ストレスの少ない働きやすい職場を見つけるためには、「転職エージェント」と「企業口コミサイト」の掛け合わせが効果的です。
詳しくは、「仕事を辞めたいなら転職先が決まらないままの退職は絶対回避【断言】」という記事で解説していますが、基本的には在職中の転職活動をおすすめしています。上記のような雇用者特権がありますので、、、
体調が回復したらぼちぼち動き出しましょう。
同記事内で説明している企業口コミサイト「転職会議」は今からでも利用をおすすめします。
かなりの企業口コミが掲載されており、ストレスが少ない会社を探すのに有益です。
ーーー【追記】ーーー
筆者はパワハラ被害で長く苦しみ、当時のことを記事にしています。
もし興味があれば、ご覧ください。
≫パワハラ被害者のその後【辛い経験だったけど幸せをくれました】